3 月 12 2008
ケアプランに反映されず 「要支援」高齢者の排尿障害
山形大医学部と山形市は、「要支援」の高齢者の排尿障害に関する共同調査結果をまとめた。全体の8割の高齢者が、尿漏れなど何らかの排尿障害を抱えているものの、介護予防のケアプランには、ほとんど反映されていない実態が明らかになった。
排尿障害は、外出が極端に少ない「閉じこもり」を招くとされる。調査の中心となった佐藤和佳子教授は「高齢社会にとって大事な問題だ」とし、地域包括支援センターなどの相談機能の充実を提言。「山形方式」として、15日に開くシンポジウムで報告する。
調査は、医学部と市の共同研究（2006−07年度）の一環。介護保険制度で「要支援1」「要支援2」の認定を受けている高齢者すべてにアンケートを行った（対象1732人、回答率62％）。
結果によると、尿失禁やぼうこう痛など排尿障害の症状がある人は、78.4％に上った。「閉じこもり」の指標とされる外出頻度については「週1回以下」と答えた人が47.7％を占めた。「外出や旅行ができない」「気分が落ち込む」「眠れない」など、生活への影響があらためて浮き彫りになった。
一方で、このうちモデル地域で行った別の訪問調査では、介護予防サービスを受けている55人のうち96.4％に排尿障害があったが、サービス計画に反映されているのは11.8％にとどまっていた。
佐藤教授は「羞恥（しゅうち）心からタブー視されたり、『年のせい』とあきらめるなど、高齢者自身も周囲も、問題への意識が低い」と分析。トレーニングや心理的なケア、トイレに行きやすい住環境の整備など、必要な介護予防ケアの取り組みに遅れが出ると指摘している。
その上で「高齢者が要介護に移行せず、元気でいるためには重要な課題。大学と自治体が連携し、排尿障害に関する情報提供や相談支援の機能を地域包括支援センターなどで充実させる『山形方式』のシステムづくりを進めたい」としている。【出典:山形新聞】
介護予防というと、筋肉や身体的なトレーニングが主になるが、心理的なケアも必要だと思う
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